二本松市議会 2022-09-09 09月09日－03号
これは、身長、体重、血圧、ヘモグロビンＡ１ｃ等の健康診断の基本検査項目の数値を入れるだけで、３年後の糖尿病発症リスクがパーセンテージで表示されるものであります。
これは、身長、体重、血圧、ヘモグロビンＡ１ｃ等の健康診断の基本検査項目の数値を入れるだけで、３年後の糖尿病発症リスクがパーセンテージで表示されるものであります。
これまで緑内障は、眼球の中の圧力、眼圧が高くなって視神経を傷つくのが原因とされてきましたが、眼軸が伸びることで視神経にダメージを受け、緑内障発症リスクにつながっているとのことです。 最新の研究では、強度の近視による発症リスクは緑内障が3.3倍、水晶体が濁る白内障が5.5倍、網膜が剥がれて視野が欠けたりする網膜剥離が21.5倍とされています。
村総合健診に合わせて、６月15日から５日間の日程で特定健康診査を実施し、国保被保険者443名、後期高齢者166名が受診され、現在は健診の結果から、生活習慣病の発症リスクが高い方に対して、生活習慣を見直すためのサポートとして特定保健指導を実施しております。 今後は、未受診者対策として、施設健診の受診勧奨と、重症化予防、保健指導に取り組み、疾病予防対策の充実、医療費の適正化を図ってまいります。
ある専門医は、「女性は一生のうち約75人に１人が子宮頸がんに罹患する」と言い、10歳から16歳でＨＰＶワクチンを接種すると、子宮頸がんの発症リスクが88％減少したという研究発表も出されています。 そこで質問に入ります。１つ目に、積極的な接種勧奨が再開される見込みとなったＨＰＶワクチン接種ですが、このことに対する認識と現在まで行われてきた本市の取組状況をお示しください。
さらに特定保健指導について、健康診査の結果から生活習慣病の発症リスクが高い方に関して保健師などが生活習慣を見直すサポートをするような内容ですが、先日の決算審査特別委員会でも質問しましたところ平成28年度の実施率が10.5％、平成29年度は15.4％、それが平成30年度には9.3％となっており、南相馬市保健事業実施計画に書かれている令和元年度の実施率の目標は40％なのですが、なかなか難しそうな状況です
これらのワクチンにつきましては、感染児の重症化防止と一定程度の感染予防が期待される一方で、ロタウイルスワクチンはワクチンが高額であることから費用対効果の問題があり、ムンプスウイルスワクチンは副反応として無菌性髄膜炎の発症リスクの上昇といった安全性の問題が指摘され、現在国において議論されているところであり、予防接種法に定める定期接種化には至っていない状況にあります。
さらに、難聴になると、必要な音が聞こえず、社会生活にも影響が生じ、危険を察知する能力の低下、家族や友人とのコミュニケーション能力の低下、自信喪失、認知症発症リスクの増大など、さまざまな影響があると言われております。 ○筒井孝充議長 深谷弘議員。 ◆深谷弘議員 そういうことが加齢性難聴ということであります。 それで、次は、この加齢性難聴に対する対策というのは、実際今どうなっているのかと。
そして、健診結果から糖尿病や高血圧などの生活習慣病の発症リスクが高く生活習慣の改善により予防効果が多く期待される方には、リスクに応じて動機づけと支援等、積極的に支援を行い、重症化防止にさらに力を入れていきたいと思っております。 内容については担当課長より答弁をいたさせます。 ○議長（大縄武夫君） 健康福祉課長。
生涯のうち男性の２人に１人、女性の３人に１人ががんにり患すると言われており、加齢によりがんの発症リスクが高まるため、今後ますます高齢化が進む中で、がん対策への取組はより一層重要となってまいります。 まず、（１）現状と取組についてであります。 平成24年と平成28年のがんによる総死亡者数と、がんによる上位３位までの原因別死亡割合及び５大がんの死亡割合についてお聞きいたします。
市は、生活習慣病予防対策として、胃がん検診、大腸がん検診、乳がん検診などの各種がん検診や、メタボリックシンドローム（内臓脂肪の蓄積）に着目した特定健康診査を実施するとともに、検診の結果、生活習慣病の発症リスクが高い方に対しましては、市は保健師や栄養士による指導を行っております。
ことしも９月７日から町内各地で40歳から74歳までの特定健診を核といたしまして、現在、総合健診を行っておりますが、そしてその総合健診から糖尿病や高血圧などの生活習慣病の発症リスクが高く、生活習慣の改善により予防効果が多く期待される方には、先ほど申し上げましたけれども、そのリスクに応じて動機づけ支援と積極的支援を行っているところでございまして、重症化を防止するようにしております。
特定保健指導は、特定健診の結果から生活習慣病の発症リスクが高く生活習慣の改善による生活習慣病の予防効果が多く期待できる方に対して、専門スタッフ、保健師、管理栄養士などが生活習慣を見直すサポートをするものであります。 この特定保健指導の対象者が実際に指導を受け、生活習慣の改善につなげていくことは大変重要なことであります。
〔２番 石橋今朝夫君 登壇〕 ◆２番（石橋今朝夫君） 部長からまた慎重にということなんですけれども、現在行っている自治体では、発症リスクを抑えるために治療可能な年齢を迎える中学２年生での実施を決めている自治体があります。これは、抗生物質を使った除菌治療ができる年齢に達した段階で検査を受けることで胃がんの予防につながると。
当ワクチンにつきましては、初回感染時の重症化防止と一定程度の感染予防が期待される一方で、接種後の腸重積症の発症リスク上昇といった危険性も指摘されていることから、現在国においてその安全性や有効性が慎重に議論されているところであり、予防接種法に定める定期接種化には至っていない状況にあります。
これは特定健康診査の結果から、動機づけ支援または積極的支援が必要とされる方に対しまして、生活習慣病の発症リスクが高く、予防効果が多く期待できる方に対しまして、面談を実施しております。
◎健康福祉部長（中里祐一君） 世界保健機構によりますと、胃がんの８割は、ただいま議員が述べられましたとおりピロリ菌が原因とされまして、胃がんの発症リスクを減らすためには若いときの除菌が有効として、青少年期にピロリ菌の検査・除菌に取り組む自治体がふえております。 一方で、若い年代への除菌が胃がんを減らす効果はまだ実証されておらず、除菌薬には副作用の報告もされております。
胃がんリスク検診、つまりＡＢＣ検診については、胃がんの発症リスクを事前に認識できて処置ができるという予防医療の観点から、有用な検診であると捉えております。 日本人の死因の３分の１はがんであり、がんの中で胃がんは肺がんに次ぐ死因となっており、また、胃がんはがんの中でも最もかかる人が多いと言われております。
うつ病になるとアルツハイマー病の発症リスクが約２倍に高まるという報告があり、その一方で、困ったときに気軽に相談できる人がいるといったような、人と人とのつながりを持つことがうつ病の発症リスクを約２分の１低下させるという報告がありますので、日々の暮らしで人と人とのつながりや心の健康を大切にすることがとても大切だと思います。 先日、新聞にこんな記事が載っていました。つながりを失う高齢者。
◎圓谷光昭保健福祉部長 ピロリ菌の感染は胃がん発症リスクの一つであると考えられておりまして、菌の有無を検査し、保菌者は除菌を行うことで胃がんの発症リスクを軽減することができるとされ、国立がん研究センターにおいても、ピロリ菌や慢性胃炎の両方がない人は、胃がんに極めてなりにくいとする大規模調査結果を発表しております。
運動不足が認知症の発症リスクを高めることはわかっているが、詳しいメカニズムについてはまだ解明されていませんが、同センターの検証では、認知症とまで言えないが、物忘れなどが進んでいる軽度認知障害の高齢者308人にコグニサイズを行ったところ、行わなかったグループに比べ記憶が大きく改善したとのこと。また、認知症は、高齢者の人たちばかりでなく、30代、40代といった若年層でも発症いたします。